今回は「塾の将来①」です。

少子化、塾の乱立、学習指導要綱の改定など、塾を取り巻く環境は厳しく、大きく変わります。今後、学習塾がどうなっていくのでしょうか。

個人塾の塾長が何を偉そうに…となりますが、一つの意見として、寛容に受け止めてもらえればと思います。

学習塾の現状

※ 以下は、経済産業省の第3次産業活動指数の資料を参考にしています。

2019年頃まで、少子化にも関わらず、生徒数に基づき作成される「学習塾指数」を見ると、緩やかに上昇していました。通塾率の向上、一人当たりの受講量の増加が要因でしょうか。

しかし、2020年は感染症拡大の影響により、大きく低下します。それでも、上下をくり返しながらも、2022年10月には、2016年と同じくらいの水準に戻ります。コロナ下であっても、塾の経営努力により持ちこたえていると言えます。

少子化

少子化については、今さら言うまでもありません。現在の中学生の１学年当たりの人数は、110万人を切り、40年前の半分近くです。そして、少子化はこれから加速します。2022年の出生数は、80万人を割りました。

今年2023年から数年は、今とそれほど変わらず影響を少ないでしょうが、数年後に一気に子供は減ります。そのときに多くの塾が影響を受けざるを得ません。

塾の乱立

一方塾は乱立していて、その数は50,000以上で、小中高生1000人当たり4社程だそうです。中でも、愛媛県が5人でかなり上位にあります。これは、最近知りました。

塾を開くには、何の資格もいりませんし、規制もほとんどないです。子供たちの教育に関わる領域で、それが正しいかは置いておきます。

とにかく、誰でも塾を開こうと思えば、比較的容易にできます。また、開校するときの資金もそれほど多くはかかりません。例えば、自宅でしようと思えば、机やいす、教材など、少ない初期費用でも始められます。

ですから、他業種からの参入も多く、過当競争になります。今は、個別指導塾のシェアが多くなりました。そこに自立型塾も加わります。多くのFCがあり、それらが全国展開していきます。

それに加えて、当塾のような個人塾も多くあります。私はずっと塾で働いてきましたが、中高年で他の業種から独立される方も多いと聞きます。

そして、塾の競争は激しく、生き残るのは大変ですが、そこそこ生徒を集めると成立します。売り上げが少なくても、一定の生徒数を集めると残ります。そのことで、余計に競争が激しくなります。

ただでさえ少ない生徒を、多くの塾が取り合います。お互いに首を絞め合っている状況とも言えます。

対面授業とオンライン業の両立

コロナ感染により、塾ではオンライン授業が一気に広まります。私自身も勤めていた塾で、いきなりズーム授業を余儀なくされて、かなり苦労しました。2020年の3月から6月くらいまでです。

そして、最初の不備もあり、やはり対面授業がいいと、揺り戻しが起こります。塾側は、慣れないことで、指導がうまくいかずストレスがたまります。また、生徒や保護者も対面がいいとなります。

しかし、現在、多くのオンライン塾があります。場所を選ばないのが大きく、機材があれば始めるのも難しくないです。地方でも、レベルの高い授業を提供できます。オンライン塾の利点が思いの外多く、急速に広まります。

また、既存の塾では、従来通りの対面でいくのか、オンラインを併用するのか、対応は様々です。当塾は対面授業で、やり方も集団授業で、古くさい指導です。それでも、一部オンラインをしていますし、来年度は本格的にすることを検討中です。

対面授業の塾っているの？

私自身、長年対面授業で指導をしてきました。

しかし、いつまでこの形が続くのか疑問です。塾業界が古いのか、昔ながらの授業を重んじる傾向が強いです。

しかし、生徒たちがわざわざ塾に来るのは大変ではないかと、ずっと感じています。そして、偶発的に同席した他の生徒との授業を余儀なくされます。各塾で、その授業を成立させるよう努力するのですが、それって必要なの？と素朴に疑問です。

平成的(昭和的)な感覚は、もう少しあとの保護者の世代からは、離れていくのではないかと思います。そして、従来の塾離れが、数年後一気に来るのでは…とあくまでも個人的な予想です。

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