「塾講師の収入」は多いと思いますか。塾はもうかるから、収入も多いと思う方もいらっしゃるかもしれません。
注：今回の記事には、多分に個人的偏見が含まれます。ご勘弁下さい。
塾講師の収入は低い？
たまに、塾で社員のとき、生徒から「給料いくら？」と聞かれます。もちろん、その質問には答えませんし、答えるべきでないです。
ものすごく安くて引かれますから…。年齢と釣り合わないくらい安いです。大手ならまだしも、中小の塾では給与はかなり低いです。
また、ごくたまに「塾の先生になりたい」という生徒もいます。実際には言いませんが、本音は「やめた方がいい」です。
大手の一流会社に就職するか、または独立して成功しなければ、不安定で低収入です。それには、様々な要因があると思われます。
塾講師の平均年収
厚生労働省の調べによると、個人教師・塾・予備校講師の平均年収は
４１８万円です。(令和３年度)
そして、平均年齢３８．１歳、平均勤続年数９．５年です。
意外と高いなと感じました。実は、令和元年度の平均年収が３９４万で、上がっています。そして、これにはピアノ教室や英会話の先生も含まれます。
さらに、従業員が１０００人以上の大手になると、４８７万円。トップの塾になると、５００万～６００万と高くなります。
塾の求人サイト調べによると、塾講師の平均年収は２８９万～３４７万と下がります。ただ、これには非正規雇用が多いことが影響していると思われます。
全業種の平均年収が、男性４８２万、女性３７８万です。これと比べると、やはり少し低いのかと感じます。
私自身のこれまでは、公表するにははばかられるくらい低収入です。いずれも中小の塾でした。教室長の立場でも、４０歳前後で３００万、いい塾でも４００万と少し程度です。
ネット上では、大卒の底辺職とさえ言われているそうですが、そこには当然の理由があります。そして、深い闇が…。
塾講師の収入が低い理由
１ 塾が多い
まず、塾が非常に多いことが原因です。塾を営業するには、全く資格はいりません。教員免許はもちろんいりませんし、そして、国や地方から規制は全くありません。
社員を雇うとき、大卒以上が最低ラインですが、私自身高卒(大学中退)です。また、個人で始める場合、学歴とか無関係です。それに、学力や指導力の有無に関係なく、だれでも始められます。
しかも、他の業種と違い、初期投資が少なく開業しやすいです。現在は、様々な業種が、塾を出しています。指導が悪くても、規制は入りません。かなり自由です。
その結果、塾が過剰になり、少子化と重なり、１教室当たりの生徒数は減ります。売り上げが少ないから、給与が安いのは当然です。
特に、教室長は、営業のノルマがきついとか、子供たちに指導したいという理想と違うと不平が出ます。そして、離職率も高く、勤続年数も短くなります。その結果、給与も上がりません。
年収が高い人は、教室長で生徒を集めている人です。それは当然でしょう。
もちろん、規制がなく自由なので、競争も激しいです。多くの塾が毎年倒産します。ところが、一方で人件費を抑えるなどして、生き残ってしまう塾も多数です。
それが負のスパイラルを起こします。あくまでも私の偏見ですが。
ハローワークの塾の求人で、給与が月１８万とかざらにあります。
２ 人がいない
今は、塾は人手不足です。ここ３年で平均年収が上がったのは、それが原因かも知れません。低い給与では、人が来ない。その結果、塾の経営を圧迫するでしょうが、いい傾向だと思います。
しかし、私が言う「人がいない」は別の意味です。
※ ここからは、さらに私の偏見が入るので、気分を害する人は読まないで下さい。特に塾関係者の方。
人はいるのですが、「人材がいない」のです。
以前勤めていた塾の高校部で、その時の塾長に「もっとできる人を入れてください」と言いました。すると、「できる人は塾以外の業種に行きいない」と返答。
それは事実ですが、社員に言ったらアウトでしょう。それは、私自身もよくないと言われたに等しいです。事実ですけど…。そして、内心、じゃあ塾するなと思います。
もちろん、塾にも優秀な人はたくさんいます。しかし、私を含めて、アウトロー的な癖のある人は多いです。
勉強はできるけれども、コミュニケーションが取れない人も多いです。塾の仕事こそ、生徒とのコミュニケーションが重要です。そして、塾を退職する理由に「保護者対応が苦痛」があります。
別の業種で活躍できない人が集まり、そして仕事ができない。その結果、生徒を集められず、売り上げも上がらない。それで、給与が低いのは当然です。
私自身そうでしたし、そういう人を多数見てきました。少しは規制を加えて、塾で指導する資格くらいは必要だと感じます。子供たちの教育に関わる仕事ですから。